木簡から紙へ
――加賀郡出挙業務における「作業原簿」の可能性――
【はじめに】
本稿は、石川県畝田・寺中遺跡から出土した天平勝宝4年（752）銘の出挙関係木簡を題材とし、古代地方行政における文書作成の実務工程を再検討するものである。なお、本稿の基本的な視座は、先行する諸研究、とりわけ和田龍介氏の一連の研究に負うところが大きい。それらの業績をふまえつつ、本稿では、本木簡を行政現場における「作業原簿」として捉える可能性を提示し、そこから古代地方行政における情報処理の実態を考察することを目的とする。
ここでいう「作業原簿」とは、最終的な報告・保存を目的とした完成帳簿そのものではなく、現場において人員・数量等の情報を記録し、照合・確認・集計するために用いられ、その後の帳簿作成に必要な情報を供給する作業用の記録媒体をいう。
本稿が注目するのは、木簡に記された情報そのものだけではない。むしろ、そこに残された「合点」という小さな処理痕跡から、木簡がどのような業務の中で作成され、どのような処理を経て、次の帳簿・報告文書へと情報が移されたのかという、古代行政の「現場のロジック」を復元することにある。
１．史料の提示と問題の所在
石川県畝田・寺中遺跡から出土した1号木簡は、冒頭に天平勝宝4年の年紀を持ち、戸主以下の人名と、それぞれに対応する稲の数量が記された一枚の帳簿木簡である。釈文は以下の通り復元されている。
① 天平勝寳四年上領
② ∨戸主阿刀足人六十
③ ∨妻答尋宅女四〇
④ ∨阿刀三縄四十束
⑤ ∨妻館氣奈加女
⑥ ∨山邊足君四十
⑦ ∨□□内麻呂廿
⑧ □□悪万呂
⑨ 合稲二百□
⑩ □田秋人四十
⑫ 答尋□□女四十束
⑬ 刑部小當廿束
⑭ □姓味知麻呂十×
本木簡でとりわけ注目されるのは、②～⑦の人名冒頭に付された「∨（合点）」とみられる記号である。通説では、この記号は帳簿上の処理済み・確認済みを示す符号と解釈されており、筆者もこの見解に同意する。
しかし、単に「合点＝確認済みの符号」と理解するだけでは、本木簡の持つ情報を十分に引き出すことはできない。
重要なのは、
なぜ一部の人名にのみ合点が付されているのか。
誰が、何を確認した結果として合点を付したのか。
その作業はどのような順序で進められたのか。
そして、この記録は確認作業の後、どこへ引き継がれたのか。
という問題である。
すなわち、本木簡を完成された「文書」としてだけ見るのではなく、ある行政業務が進行している途中の記録として読む必要がある。
２．本木簡の機能と作成主体
本木簡は、戸主「阿刀足人」を起点とし、その家族ないし戸の構成員とみられる人物を記載した上で、個別の割当稲数と⑨の「合稲（合計額）」を記している。
したがって、本木簡は単なる人名簿ではなく、戸単位で出挙の貸付状況を把握・管理するための行政記録であったと考えられる。
とりわけ注目すべきなのは、②～⑦には合点が存在する一方、⑧以降には同様の合点が見られないという点である。
この状態は、本木簡が最終的に完成した帳簿ではなく、処理の途中にある作業記録であった可能性を示している。
すなわち、担当者は一人ずつ人員と数量を確認し、確認が終了した者について合点を付すという作業を行っていたのではないか。
もしこの理解が正しければ、合点は単なる「確認印」ではない。それは、行政業務の進行状況を記録した処理痕跡である。
さらに重要なのは、このような記録を必要とした主体である。
本木簡は、戸主・構成員・数量・合計額という複数の情報を組み合わせており、出挙業務を実際に処理する官人ないし書記的実務者によって作成されたとみるのが妥当である。
ここでは、「制度上の責任者」と「実際に筆を執り、数量を照合し、合点を付す実務者」とが必ずしも同一人物ではなかった可能性にも注意する必要がある。
古代行政を制度としてだけではなく、実際に動いていた業務として理解するためには、このような役割分担を想定することが重要である。
３．「作業原簿」から後続帳簿への情報処理モデル
ここで注目されるのが、和田龍介氏によって提示された、本木簡を紙の帳簿作成のための作業用記録とみる仮説である。
本稿ではこの考え方をさらに進め、本木簡を**「作業原簿」**として位置づけることを試みたい。
奈良時代、紙は公式文書の主要な媒体であった。一方、行政現場で行われる情報の収集・照合・計算・訂正等の動的な作業においては、木板が有効な媒体となり得た。
したがって、出挙業務においては、次のような情報処理工程を想定することができる。
【現場での情報収集】
人名・戸・数量等を木板に記録する
↓
【照合・確認】
一人ずつ人員・数量を確認し、確認済みの者に合点を付す
↓
【集計】
戸単位・郷単位等で数量を集計する
↓
【帳簿への再編成】
確定した情報を後続する紙帳簿等の形式に組み替える
↓
【提出・保存】
必要な情報を郡・国等の上級段階の行政文書へ組み込む
↓
【作業原簿の役割終了】
その業務に必要な情報を供給し終えた木板は、行政的な役割を失う
ここで重要なのは、「木簡から紙へ」という過程を単純な「書き写し」として理解しないことである。
木簡に記録された個人単位の情報は、そのまま紙へコピーされたとは限らない。むしろ、後続する帳簿の目的に応じて情報が集計・再編成される過程が存在したと考えるべきである。
この意味で、本木簡は「正式帳簿の原本」ではなく、正式な行政情報を生成するための作業原簿として理解することができる。
４．媒体の機能分担と「時間の記録」
古代行政における「紙」と「木簡」の関係は、単なる「紙の不足による木簡の代用」と捉えるだけでは不十分である。
両者には、異なる行政的機能が与えられていた可能性がある。
- 紙：確定した情報を保存・伝達し、上級官司へ報告するための媒体
- 木簡：現場で情報を収集・整理・照合・計算するための動的な作業媒体
このような機能分担を想定すると、②～⑦にのみ合点が付され、後続する人名には付されていないという状態が重要な意味を持つ。
それは単なる「未完成」ではない。
むしろ、本木簡が**行政業務のある時点を切り取った「時間の記録」**である可能性を示す。
すなわち、
記録する
→ 照合する
→ 合点を付す
→ 集計する
→ 次の帳簿へ情報を移す
という一連の作業のうち、本木簡はその途中段階を固定しているのである。
完成された紙文書からは見えにくい、**「文書が作られていく過程」**が木簡に残されていると考えることができる。
したがって、本木簡の史料的価値は、そこに何が記されているかだけではなく、そこに残された処理痕跡から行政実務の時間軸を復元できる可能性にある。
５．一次情報から集計情報への変換
さらに本木簡の記載構造を分析すると、「木簡から紙へ」という過程は単なる複写ではなく、情報の再編成・集約を伴っていた可能性が浮かび上がる。
一枚の木簡には、
- 戸主
- 家族ないし戸の構成員
- 個人別の数量
- 合計数量
という異なる階層の情報が同時に記録されている。
これらは、後続する帳簿の目的に応じて異なる形で利用された可能性がある。
たとえば、
A．個人別出挙額
→ 戸・郷・郡単位の出挙総額
→ 利稲等の集計
→ 出挙関係帳簿・正税帳等
B．戸主・家族・人員情報
→ 戸・郷・郡単位の人員把握
→ 計帳等の人口情報
というように、同一の現場記録から得られた情報が、目的の異なる行政文書へと再編成された可能性がある。
ここでは、現代的な意味での「データベース」という語をそのまま古代に適用するのではなく、個人単位で取得された情報が、集計・報告の目的に応じて異なる文書単位へ再編成される構造として捉えることが適切である。
すなわち、
個人情報 → 戸情報 → 郷情報 → 郡情報 → 国情報
という情報の階層化が、古代地方行政の中で行われていた可能性がある。
本木簡は、この情報変換過程の最も下流、すなわち個人単位の情報を取得・確認する現場に位置していたのではないか。
６．結論――「作業原簿」から「奈良時代の会計モデル」へ
以上の考察から、畝田・寺中遺跡出土の出挙木簡は、単なるメモや断片的な人名記録ではなく、加賀郡の出挙業務において、個人別の情報を記録・確認・集計するために用いられた「作業原簿」であった可能性が高いと考える。
とりわけ重要なのは、木簡に残された合点である。②～⑦にのみ合点が付され、⑧以降にそれが見られないという事実は、本木簡が完成された帳簿ではなく、業務が進行する過程で使用されていた記録であったことを示す可能性がある。
もし合点が個々の人員・数量についての確認処理を示すのであれば、その付与には一定の順序が存在した可能性がある。その順序が現物調査によって確認できれば、合点は単なる記号ではなく、出挙業務が実際に進行していった時間的順序を記録する痕跡となる。
ここから、本木簡を次のような行政情報処理の一過程として位置づけることができる。
個人情報の取得
↓
木簡への記録
↓
人員・数量の照合
↓
合点による処理済み確認
↓
戸・郷・郡単位での集計
↓
後続帳簿への情報の再編成
↓
郡・国レベルの財政情報への統合
このモデルに立てば、「木簡から紙へ」という現象は、単なる媒体の変更ではない。木簡に記録された個人単位の情報が、後続する帳簿の目的に応じて集計・再編成され、より上位の行政情報へと変換される過程として理解することができる。
したがって、本木簡の重要性は、「木簡が紙の代用品として使用された」という点だけにはない。むしろ、個人単位で取得された情報が、どのような工程を経て行政上必要な集計情報へと変換されたのかを復元できる点にある。
これは、従来の古代文書研究において十分に可視化されてこなかった、行政文書の「生成過程」の問題である。完成された紙帳簿を見れば、そこには最終的な数字しか残されていない。しかし、その数字が成立するためには、その前段階で多数の人名・数量が収集され、照合され、計算され、集計されなければならない。本木簡は、そのような完成帳簿の背後に存在した日常的な行政作業を垣間見せる史料なのである。
さらに、この視点を他の木簡・紙文書・正税帳・郡稲帳・計帳等へ広げるならば、古代地方行政を「制度の体系」としてだけではなく、情報が生成され、処理され、集約され、上級官司へ伝達される情報処理システムとして捉え直すことができる。その場合、正税帳や郡稲帳に残された数字も、単なる「結果」ではなく、その背後に存在した多数の作業記録の最終的な集約値として読むことが可能になる。すなわち、
木簡 → 作業記録 → 集計帳簿 → 郡財政 → 国財政 → 中央政府
という情報の流れを想定することができるのである。
この仮説を検証するためには、今後さらに具体的な作業が必要である。
第一は、合点の順序性の確認である。本木簡の現物を詳細に観察し、合点の形状・位置・筆勢等を比較することで、それらが同時に付されたものなのか、一定の時間的順序をもって付されたものなのかを検討する必要がある。もし明確な順序性が確認されれば、それは出挙業務の実際の作業順序を復元する重要な手掛かりとなるだろう。
第二は、戸主「阿刀足人」とその妻「答尋宅女」をはじめとする人名・氏族関係の検討である。とりわけ「阿刀氏」と正倉院文書に登場する安都雄足との関係、さらに「答尋宅女」の「宅」という名に見える問題を検討することによって、本木簡を作成・使用した社会的背景にも接近できる可能性にチャレンジしたい。
第三は、木簡そのものの物理的特徴の検討である。実見できないもどかしさがあるだけに、材質、厚さ、寸法、加工状況、筆跡、墨の状態、表裏の利用状況等を詳細に調査することで、この木簡が保存を目的とした媒体なのか、それとも持ち運び・書き換え・照合等を前提とした作業媒体なのかを具体的に検証したい。
第四は、加賀郡の行政構造との接続である。畝田・寺中遺跡が港湾機能、とりわけ津司との関係を想定できる場所であることを踏まえるならば、出挙業務と港湾行政が同一の行政空間、あるいは相互に関連する行政組織によって担われていた可能性を検討する必要がある。そこから、郡衙を単一機能の役所としてではなく、財政・交通・港湾等の複数の行政機能が重層的に活動する場として捉える「郡衙の複合機能モデル」へ展開したい。
第五は、「木簡 → 紙 → 郡財政」という情報処理モデルの具体化である。個人別数量の分布、合点の付与順序、出挙制度の規定、他地域の出挙関係木簡、正税帳・郡稲帳・計帳等の項目体系を相互に照合することで、現場で取得された情報がどのように集計され、後続する行政文書へ組み込まれたのかを具体的に復元したい。
そして第六に、この作業をさらに進めることによって、「奈良時代の会計モデル」ともいうべき古代地方行政の情報処理構造を描き出すことが、本研究の最終的なゴールとなる。
ここでいう「会計モデル」は、現代の会計制度をそのまま奈良時代に当てはめることを意味しない。重要なのは、現代の会計実務においても当然に問題となる、
第１次情報を取得すること⇒個別情報を確認すること⇒集計すること⇒帳簿間で情報を転記・再編成すること⇒最終的な財政数値を確定すること
という情報処理の基本構造が、古代の行政実務においてどのように実現されていたのかを、史料から復元することである。
その意味で、本木簡は小さな史料である。しかし、その小ささに反して、そこに残された「合点」一つが、古代行政における情報処理の時間軸と作業工程を明らかにする可能性を持っている。
一枚の木簡から始まる観察が、やがて作業原簿・紙帳簿・郡財政・国財政へと連なる情報処理の階層を照らし出すとき、私たちは、条文として整えられた律令制度そのものではなく、人が筆を執り、数量を確かめ、集計し、次の帳簿へと情報を送り出していく――その具体的な「制度を動かす人々の息づかい」と「律令行政を支えた情報エコシステム」に、はじめて真正面から触れることができる。本稿が目指すのは、まさにその姿を、木簡に残された一つ一つの痕跡から具体的に復元することにある。
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